「高配当ETFって、いい投資先だと聞いたけど、本当なの？」
「なんか、おすすめしないって言う人もいるみたいだけど…」
このような疑問を持ったことはありませんか？
高配当ETFは、より多くの分配金をもらえる株式に投資できる商品です。しかし、投資を始めようとしている人すべてにおすすめできるとは限りません。
そこで記事では、FP1級の鬼塚が以下の項目について解説します。
- 高配当ETFの概要
- おすすめしない理由
- 高配当ETF以外のおすすめ投資先
高配当ETFへの投資を考えている人はぜひ参考にしてみてください。
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高配当ETFはおすすめしない！概要をサクッと解説！
ここでは、高配当ETFについて詳しく紹介します。高配当株とETFについて、それぞれ詳しく見ていきましょう。
1. 高配当株とは
配当は、会社が得た利益の一部を株主に還元するお金のことです。つまり、高配当株とは配当利回り（配当/株価×100）の高い株式のことです。
明確な基準はありませんが、3～5％が一般的には高配当の目安とされています。
なお、ETFや投資信託の場合、投資家に還元される利益は「配当金」ではなく「分配金」と呼ばれます。
2. ETFとは
ETFは「上場投資信託」と呼ばれ、特定の指数に連動する運用成果を目指す投資信託です。基本的に、年に1回以上は分配金を受け取れます。
配当利回りが高い銘柄で構成されたETF（上場投資信託）がとくに「高配当ETF」と呼ばれます。
ETFと一般の投資信託の違いは、以下のとおりです。
| ETF | 一般の投資信託 | |
|---|---|---|
| 購入できる場所 | 証券会社 | 証券会社・銀行・郵便局 |
| 取引可能時間 | 証券取引所に準ずる | 基本的にいつでも可 |
| 価格変動 | リアルタイム | 1日に1回だけ |
一般の投資信託は1日1回しか価格変動しませんが、ETFの場合はリアルタイムで価格が反映されます。
また、ETFは市場が開いている間（日本の場合は、9:00～11:30・12:30～15:00）は好きなタイミングで取引できるのも特徴です。
具体的には、以下のような商品が高配当ETFに該当します。
- グローバルX MSCIスーパーディビィデンド－日本株式 ETF（2564）
- NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信（1489）
- VYMやSPYDなどの米国ETF
複数の銘柄に手軽に投資でき、比較的分配利回りが高い銘柄が組み込まれているので、定期収入の1つとして活用している投資家もいます。
高配当ETFがおすすめしないと言われる理由
ここでは、高配当ETFがおすすめされない理由について、以下の4つのポイントを詳しく解説します。
- 複利効果を得にくい
- 減配のリスクがある
- 成長性が限定的
- 運用コストがかかる
それぞれ詳しく見ていきましょう。
1. 複利効果を得にくい
高配当ETFは、複利効果を得にくい傾向にあります。
複利効果とは…
元本に加えて過去の利息や収益も再投資することで、時間とともに加速度的に資産が増加する現象
その理由は、分配金を受け取ってしまうと再投資される額が小さくなるからです。複利効果を高めたい場合は、受け取った分配金を手動で再投資する必要があるものの、この手続きには手間とコストがかかります。
そのため、分配金を再投資する場合は、手数料が安い証券会社を選ぶなどの工夫が必要です。
とくに少額投資の場合、分配金の再投資にかかる手数料が相対的に高くなり、収益を圧迫しかねません。
2. 減配のリスクがある
高配当ETFには、減配のリスクが常に付きまといます。高配当株は、利益の大部分を配当に回していることがあり、業績悪化時は通常時と配当を維持できない恐れがあります。
とくに、特定の業種に偏っているETFに投資すると、その業種が不況に陥ったときに同時に減配を行うことも想定されるでしょう。
高配当ETFは、分配金という魅力的な収益を得られる一方で、減配リスクを伴うため、商品を選ぶ際は慎重な検討が必要です。
3. 成長性が限定的
高配当ETFは、一般的に成長性が限定的であることも注意すべきポイントです。高配当ETFを構成する銘柄の多くが成熟企業であるため、新興企業や急成長セクターへの投資機会が少ないことは押さえておきましょう。
成熟企業は、安定した配当を維持するため、企業は積極的な成長投資を控える傾向があります。そのため、市場全体が上昇トレンドにある場合、高配当ETFのパフォーマンスは相対的に低くなりやすいのです。
成長性の視点においては、高配当ETFより成長株を重点的に組み入れている投資信託のほうが高いリターンを得られるという考え方もできるでしょう。
ただし、高配当ETFのなかには、成長性を考慮しつつ組み入れる銘柄を選んでいるものもあるため、一概には言えない点は注意が必要です。
4. 運用コストがかかる
ETFは一般的に低コストと言われているものの、すべてのETFにおいてコストが低いというわけではありません。信託報酬が低いETFは、0.05～0.06%程度なのに対し、高配当ETFの信託報酬は0.5%以上と10倍以上になるものも存在します。
信託報酬…
投資信託やETFを保有している間、継続的に発生する運用管理費用のこと
この高い運用コストは、長期的な投資リターンを減少させる要因になりかねません。複利効果により、わずかな手数料の差も長期的には大きな影響を及ぼすでしょう。
そのため、高配当ETFへの投資を選ぶ場合は、信託報酬が低いものを優先的に選択することをおすすめします。
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高配当ETFのメリット
高配当ETFにも、いくつかのメリットがあります。ここでは、高配当ETFのメリットを3つ紹介します。
- 高い分配金利回りを期待できる
- 分散効果が期待できる
- 比較的少額から投資できる
ひとつずつ見ていきましょう。
1. 高い分配金利回りを期待できる
高配当ETFは「高配当」と銘打っているだけあり、一般的な株式ETFより高い分配金利回りが期待できます。
たとえば「NF・日経高配当50 ETF」の分配金利回りは3.6%です。この利回りは「NF・TOPIX ETF」の2.07%や「NF・日経225 ETF」の1.56%を上回っています。※2024年8月時点
高配当ETFへは、高配当企業の株式に重点的に投資しているため、高い分配金が得られます。定期的な収入を求める投資家にとって、高配当ETFは魅力的な選択肢と言えるでしょう。
2. 分散効果が期待できる
高配当ETFは、複数の高配当銘柄に分散投資するため、個別で投資するよりリスクを軽減できます。
具体例を挙げると、米国株高配当ETFであるSPYDの場合、S&P500高配当指数から80銘柄に投資しています。このようなETFは、1つのETFで多数の高配当銘柄に投資できるだけでなく、リスクを抑えつつ高い利回りを追求できるのが魅力です。
分散が効いた高配当ETFを選択すれば、分散投資の手間を省いて効率的にポートフォリオを構築できます。
なお、分散投資について詳しく知りたい方は、こちらの記事を参考にしてみてください。
3. 比較的少額から投資できる
高配当ETFは通常、数千円から1万円程度と少額から取引を始められます。
たとえば「NF・日経高配当50 ETF」の場合、最低取引金額は2,000円～2,500円におさまるケースがほとんどです。（※参考：2024年1月～10月の価格変動）個別株に投資する場合、最低購入金額が10万円を超すことを考慮すると、少額から投資できることがわかるでしょう。
そのため、ETFはこれから投資を始めたい方にとっても取り組みやすい投資商品と言えます。
高配当ETFをおすすめできない人の特徴
高配当ETFは、すべての人におすすめできる投資商品ではありません。ここでは、高配当ETFをおすすめできない人の特徴を3つ紹介します。
- 株価の成長を重視する人
- 短期的に大きな利益を望む人
- 運用コストを抑えたい人
それぞれ詳しく見ていきましょう。
1. 株価の成長を重視する人
高配当ETFがおすすめできない理由として、成熟企業の銘柄が主として組み込まれているため、株価の大幅な上昇による利益は期待しにくいことが挙げられます。
高配当を維持できる企業は通常、安定した収益と強固な財務基盤を持っているものの、その裏返しとして成熟段階にあることが多く、急激な成長は見込みにくい傾向にあります。そのため、株価が大きく上がることを期待する人には向いていません。
一方、高配当ETFは、安定した分配金収入を重視する人にとって向いている投資商品と言えるでしょう。
2. 短期的に大きな利益を望む人
高配当ETFは、長期投資を前提としているため、短期間で大きな利益を得る目的には適していません。
とくに、分配金利回りが高いETFで分配金利回りは4.91％（※2024年8月時点）です。単純計算で100万円投資したら、年間4万9,100円受け取れることになります。
このレベルの利回りが小さいと感じる方や、短期間でより多く資産を増やしたい方には、高配当ETFは不向きな投資対象と言えるでしょう。
3. 運用コストを抑えたい人
高配当ETFの中には、運用コストである信託報酬が高いものもあります。
一般的なETFの信託報酬が0.1%程度なのに対して0.5%以上のものもあり、高い手数料は長期的な利益を減らすことにつながります。
運用コストを重視する投資家にとっては、信託報酬が高い高配当ETFは魅力的ではありません。コストを抑えたい方は、別の投資方法を検討したほうが良いでしょう。
高配当ETF以外のおすすめ投資方法【税制優遇制度を活用しよう】
高配当ETF以外にも、おすすめの投資方法があります。ここでは、税制優遇制度を活用した投資方法を2つ紹介します。
- NISA
- iDeCo
ひとつずつ見ていきましょう。
1. NISA
NISAとは、少額投資の運用益を非課税にできる個人投資家向けの税制優遇制度です。
新NISAは、2024年1月から開始して投資枠が大幅に拡大されました。年間の投資上限が240万円の成長投資枠と120万円のつみたて投資枠の2つがあり、併用可能です。
2024年からは、非課税期間が無期限となり長期投資に適しています。
また、非課税保有限度額が1,800万円まで拡大され、投資の幅が広がりました。
NISAについてより詳しく知りたい方は、こちらの記事を参考にしてみてください。
2. iDeCo
iDeCoとは、税制優遇を受けながら老後のために自己運用する私的年金制度です。
掛け金が全額所得控除の対象となるのが大きなメリットです。運用益も非課税で、複利効果を最大限に活用できます。
60歳以降の受取時にも税制優遇があり、老後の資金準備に適しています。幅広い金融商品から自由に選択でき、自身のリスク許容度に合わせて資産を運用できるでしょう。
iDeCoについてより詳しく知りたい方は、こちらの記事を参考にしてみてください。
高配当ETFはおすすめしないと言われる理由を押さえよう！
高配当ETFには複利効果や運用コストなどの点において、注意点があります。しかし、投資自体を避けるべきではありません。
むしろ、これらの知識を活かし、自分に合った投資方法を見つけることが大切です。
NISAやiDeCoなど、税制優遇のある制度も活用できます。
大切なのは、自分の目標やリスク許容度に合わせて投資戦略を立てることです。まずは少額から始め、徐々に知識と経験を積んでいきましょう。
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